「パーソナルジムを開業したいけど、開業資金が足りない…融資って自分でも受けられるの？」

パーソナルジムの開業には、物件や内装、トレーニング器具など、まとまったお金が必要です。自己資金だけでまかなうのは難しく、融資を考える人も多いと思います。

私はパーソナルジムを開業したときに、地方銀行と日本政策金融公庫から融資を受けました。その後、お店を移転したときにも借入をしています。この記事では、実際に借りた経営者の体験をもとに、大変だったことや、これから借りる人へのアドバイスをお伝えします。

パーソナルジムの開業資金は融資と自己資金で準備した

開業時は地方銀行と日本政策金融公庫から借りた

私の場合、開業資金は地方銀行と日本政策金融公庫からの融資と、自己資金を組み合わせて準備しました。

借りたお金の約6割は設備に、残りは運転資金に

借入のタイミング	使いみち
開業時	借りたお金の約6割を内装工事やトレーニング器具などの設備に使用。残りは開業後の運転資金などにあてた
お店の移転時	借りたお金の全額を、移転にともなう工事や設備に使用

パーソナルジムの開業で使える融資は主に2つ

日本政策金融公庫：開業向けの「新規開業・スタートアップ支援資金」

日本政策金融公庫（国の金融機関）には、これから事業を始める人や、事業を始めておおむね7年以内の人を対象にした「新規開業・スタートアップ支援資金」があります。

項目	内容
対象	新たに事業を始める人、または事業開始後おおむね7年以内の人
融資限度額	7,200万円
返済期間	設備資金は20年以内、運転資金は10年以内（いずれも据置期間5年以内）

※2026年10月時点の公式サイトの情報です。最新の条件は日本政策金融公庫の公式サイトで確認してください。以前の「新創業融資制度」は2024年に廃止されています。

地方銀行・信用金庫：公庫と組み合わせて借りることもできる

地域の銀行や信用金庫でも、開業する人向けの融資を相談できます。条件は金融機関によって違うので、窓口で相談してみましょう。日本政策金融公庫と組み合わせて借りる人もいます（私もそうでした）。

融資で大変だったのは「事業計画書」と「面談」

事業計画書：売上・費用・返済の見通しを数字で示す

融資を受けるには、事業計画書を作る必要があります。どんなジムにするのか、お客様はどれくらい来るのか、売上と費用はいくらになるのか、借りたお金をどう返していくのか。これを数字で説明できるようにまとめるのが、とても大変でした。

面談：計画の根拠を自分の言葉で説明する

事業計画書を出したあとは、面談で事業計画を説明します。書類に書いたことを、自分の言葉で分かりやすく説明しなければならず、ここも苦労しました。

開業時の事業計画はそのとおりにいかなかった

開業後に料金や方向性を見直した

正直に言うと、開業時の事業計画は、そのとおりにはいきませんでした。開業したあとに、料金や、ジムの方向性を見直さないと経営できない状態になりました。

事業計画は、あくまで「開業前の予想」です。実際にお店を開けてみると、思っていたお客様が来なかったり、料金が合っていなかったりと、ズレが出てきます。

見直した経験を活かし、移転後は計画より良い経営に

この経験をふまえて、お店を移転するときには事業計画を立て直しました。その結果、移転後は計画よりも良い経営ができています。

これから融資を受ける人への3つのアドバイス

よくある質問：自己資金・借りる金額・事業計画書

融資を受けるのに自己資金は必要ですか？

日本政策金融公庫の「新規開業・スタートアップ支援資金」の公式ページには、自己資金の条件は書かれていません。ただ、審査では事業計画や返済できるかどうかが見られるので、ある程度の自己資金があった方が、計画に説得力が出ると考えられます。くわしくは、金融機関や税理士などの専門家に相談してください。

いくら借りればいいですか？

「開業にかかる費用」と「運転資金（毎月の費用＋生活費の6ヶ月〜1年分）」を合わせた金額から、自己資金を引いた金額が目安になります。ただし、万が一のときに返せる範囲におさえることをおすすめします。

事業計画書は自分で作れますか？

作れます。ただ、数字の根拠や書き方に不安がある場合は、先輩の経営者や、商工会議所、税理士などに相談しながら作ると安心です。

まとめ：計画どおりにいかない前提で、返せる範囲で借りよう

融資は、開業の大きな助けになります。ただ、借りたお金は返さなければなりません。先輩の経営者や専門家にも相談しながら、無理のない計画を立てていきましょう。

※融資の条件は金融機関や時期によって変わります。融資や税金については、金融機関や税理士などの専門家に相談してください。